近年、「LGBT」という言葉がクローズアップされることが多くなりました。特に昨年度、自民党議員が「LGBTは子どもを成さないから生産性がない」「（LGBTに）税金を投入するのがいいのどうか」と雑誌に投稿。大きな議論を呼びました。

性的マイノリティの方は、人口のおよそ8.9%いるとされ、各分野で対応が求められています。2015年に東京都渋谷区がパートナー宜誓制度を設立するなど、世間的な認知の高まりに呼応して自治体や企業では対応を始めています。

医療機関においても性的マイノリティの方へ適切な対応が求められていますが、まだまだ手探り状態です。本記事では、昨年度、自らがゲイであることをブログで公表したロバート キャンベルさんにインタビュー。医療機関に求める対応や、今後目指すべき社会について聞きました。

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