A. どの施設でも、やらない理由として必ず上がってきます。なぜ導入しなければならないのか、今までの力任せの方法が患者（利用者）や職員にとってどれほど危険で有害だったか等について、繰り返し学習していくことが必要です。何よりも、トップが従業員の安全配慮義務として、腰痛予防義務として、実施する責任があるとの自覚に立ったリーダーシップを発揮する必要があります。確信につながる学習が不可欠です。

A. 指導者として求められる能力は、単にリフト等補助具を使えるということではなく、職場の働き方を変えていくための指導者としての能力であり、日本ノーリフト協会ではベーシックコース、アドバンスコース、各3日、4日のコースが設定されています。（下部、リンク参照）府県レベルで、社協などが指導者要請研修を実施しているところもありますが、日程・カリキュラムは日本ノーリフト協会に準じています。

回答者の、垰田和史　医師(働くもののいのちと健康を守る全国センター理事長・日本ノーリフト協会特別顧問)のセミナーはこちらからご覧になれます。