この資料について

2011年の未曾有の東日本大震災をはじめ阪神・淡路大震災などの大災害時には民医連は地協や全国から集中的支援活動を行い、被災者の救命・医療・介護に重要な役割を発揮してきました。2011年の東日本大震災のとりくみのなかで、被災地の事業所職員や支援に駆けつけた職員の健康を守る活動の重要性が明らかとなりました。

2014年に改訂した全日本民医連のパンフレット「健康で働き続けられる職場づくり」では、「大災害時に職員の健康を守る」という章を新たに加えました。この指針に基づき、16年の熊本地震やその後の水害などの自然災害で実践が積み重ねられてきました。2024年１月１日に発生した能登半島地震でも、このパンフレットの内容が生かされました。

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